南米で広がりを見せる「日本発」スマホ用ゲーム

スマートフォンの普及を受け、南米でゲーム市場が広がっているというニュースです。

ブラジルやアルゼンチンでは海外から輸入する家庭用ゲーム機に20％前後の関税を課し、工業製品税や商品流通税といった税も賦課され日本の2倍〜3倍の価格で販売されているハードもあり、日本のゲーム会社が進出を躊躇う要因になっていた様ですが、スマートフォンの急速な普及でハードの問題が解消され、カプコンやグリーなど日本のゲーム大手が相次ぎ進出しているようです。
南米主要７カ国のスマホ出荷台数は2011年に１億3200万台と08年から７割増え、世界全体の３割弱。
南米は欧米のゲーム市場と比べ競合が少ないことや、ＳＮＳが他の地域より普及しているといった特徴もあるようです。
そこへソーシャルゲームを得意と日本企業がいち早く市場に参入して顧客の掘り起こしを進める考え。

カプコンは13年度にもブラジルに現地法人を設立する方針を決め、ブラジルやアルゼンチンなどで、子会社が開発した交流ゲームの「スマーフ・ビレッジ」の配信をスタート。
グリーは今年２月に設立したブラジル現地法人を軸に「ギャングドミネーション」をはじめ言語対応を順次進めて南米ユーザーの獲得を急ぐ。
ＤｅＮＡは昨年10月にチリのゲーム開発会社を買収し、近くスマホ向けの交流ゲームの配信を始める。
セガ、スクウェア・エニックスも本格参入する方針ということです。

関連記事はありません